【2024最新】家庭用の太陽光発電の設置費用はいくら? ソーラーパネルなど必要な設備と売電収入について解説

太陽光発電システムの導入費用には、大きく分けて「設備費」と「工事費」があります。2023年度のデータによると、設備費と工事費を合わせた、住宅用太陽光発電システムの平均的な導入費用は発電容量1kWあたり28.4万円です。

家庭用の太陽光発電システムの容量として多い3〜5kWで考えると、相場としては大体下表のような費用相場になります。

参考：経済産業省 調達価格等算定委員会「令和６年度以降の調達価格等に関する意見」
参考：三菱総合研究所「定置用蓄電システムの普及拡大策の検討に向けた調査」

1kWあたりの住宅用太陽光発電システムの導入費用について、2012年からの推移を見ると、長期的には次第に低価格化していることがわかります。

参考：経済産業省 調達価格等算定委員会「令和６年度以降の調達価格等に関する意見」

2021年以前であれば「太陽光発電システムの導入は費用相場が下がるまで待つ」ことができた可能性はありますが、現在は2022年に導入費用は底打ちしているようにも受け取れ、今後も低価格化が進むとは限らない状況となっています。
加えて、FIT制度(固定価格買取制度)の買取価格が年々下がってきていることを考えると、太陽光発電システムの導入は、早め早めに検討するほうが結果的に得策になる可能性があります。

太陽光発電システムの導入にあたっては、下図のような設備を設置します。太陽光発電パネルだけでなく、発電した電力をパワーコンディショナや接続ユニット＋昇圧ユニットなどで変換することにより、はじめて住宅の中で発電した電力を使える仕組みになっています。

参考：東京ガス「東京ガスの太陽光発電」

太陽光発電システムの仕組みについて詳しく知りたい方は、下記の記事もご参考にしてください。

太陽光発電システムの導入費用の「内訳」の相場について解説します。経済産業省 調達価格等算定委員会「令和６年度以降の調達価格等に関する意見」の内訳を中心に、太陽光パネル(ソーラーパネル)、工事費用、パワーコンディショナ(パワコン)、架台、発電モニターのほか、太陽光発電との関連も深い蓄電池を取り上げます。

参考：経済産業省 調達価格等算定委員会「令和６年度以降の調達価格等に関する意見」

太陽光発電システムの核となる太陽光発電パネル(太陽電池モジュール)は、太陽の光を電気エネルギーに変換する機能を持っています。価格は選択するパネルのメーカーや枚数によって異なりますが、一般的な市場価格は1kWあたり14万～15万円程度となっています。

家庭用の太陽光発電システムの容量として多い3〜5kWで考えると、相場としては42万〜75万円程度になります。

太陽光パネルを選択する際は屋根の向きや種類、家庭の電力需要、地域の気候条件など、多くの要因を考慮する必要があります。必要に応じて専門家やメーカーに相談し、適切なパネルの選択をサポートしてもらいましょう。

太陽光発電パネルに次いで、費用が大きくなりやすいのが工事費用です。太陽光発電システムの工事費用は1kWあたり7万～8万円程度です。

家庭用の太陽光発電システムの容量として多い3〜5kWで考えると、相場としては21万〜40万円程度になります。ただし、工事費用は設置する屋根の形状や工法によって、工事費用が変動することも珍しくないため注意が必要です。

なお、太陽光発電システムの設置工事について詳しく知りたい方は、併せて下記の記事もご覧ください。

パワーコンディショナは、太陽光パネルで生成された直流電力(DC)を家庭で使える交流電力(AC)に変換する装置です。変換効率が高いモデルを選ぶことで発電した電力のロス(損失)を最小限に抑えることができます。

一般的な市場価格は1kWあたり4万～5万円程度です。太陽電池モジュールなどと同様、メーカーや機能によって価格は異なります。パワーコンディショナは種類によって、接続ユニット(接続箱)が一体化しているもの、一体型ではないものがあるため注意が必要です。一体になっていないパワーコンディショナの場合、別途、接続ユニットが必要になります。

家庭用の太陽光発電システムの容量として多い3〜5kWで考えると、相場としては12万〜25万円程度になります。

パワーコンディショナの役割や選ぶ際のポイントなどは、下記の記事で解説しています。詳しく知りたい方は、ぜひ参考ください。

架台(かだい)は太陽光パネルを屋根に固定する設備です。最適な角度で太陽の光を受けられるようにパネルを支えます。一般的な市場価格は1kWあたり3万円程度です。素材には耐久性のあるステンレスや軽量のアルミなどが用いられ、屋根の材質や形状に応じて設置します。

家庭用の太陽光発電システムの容量として多い3〜5kWで考えると、相場としては9万〜15万円程度になります。

また、降雪量が多い地域では、積雪に耐えうる強度を備えた架台を選びます。

パネルの種類や屋根の条件によっては、架台が不要な場合もありますが、適切な架台を選択することが、システム全体の効率とコストの最適化につながります。

発電モニターは太陽光発電システムの性能を可視化し、管理するための設備です。発電量や売電の状況、家庭内での電力使用状況をリアルタイムで確認できます。機種によっては、遠隔地からでもシステムの状況を確認することができ、システムの効率的な運用管理が可能です。

発電モニターは、高機能なものでは電力検出ユニットとセットで10万円以上のものもあります。価格は、太陽光発電システムの発電容量とは比例しません。

蓄電池は太陽光発電システムから得た電力を貯蔵するための装置です。太陽光発電システムを利用するために必須の設備ではありませんが、蓄電池があると自家発電した電力を効率的に利用できるようになるほか、停電時の電力確保にも役立ちます。

2022年度のデータによると、蓄電池の一般的な市場価格は工事費込みで1kWhあたり14万円程度となっています。一般家庭向けに普及している蓄電池としては、6〜14kWh前後のリチウムイオン電池が主流です。

なお、蓄電池の価格から補助金の情報まで、蓄電池の費用に関する内容は下記記事でもご紹介しています。詳しく知りたい方は、ぜひご覧ください。

所有地や自宅の屋根・壁などを利用して太陽光発電を行うのではなく、太陽光発電システムを設置するための場所(土地など)を購入もしくは借りる場合は、当然ながらそのコストが生じます。費用は都市部では高額となり、郊外では比較的安価になることが一般的です。

土地の場合、システムを設置するための平たん化、清掃などの費用がかかることもあります。

東京ガスでは、導入前から丁寧な説明や金額の相談など、お客さまができるだけ安心して設置していただけるようサポートします。また、施工後に設置した太陽光発電システムに不具合が発生した場合でも、責任を持って対応いたします。

太陽光発電システムに関してわからないことや心配なことがあれば、無料の訪問相談もご利用可能です。お気軽にお申し込みください。

太陽光発電は、設置した後もメンテナンスなどの費用が発生します。ここでは設置後にどのような費用が必要になるのか、またそれを軽減するための方策などを解説します。

太陽光発電システムを設置すると、定期的なメンテナンスが必要となります。メンテナンスには設備点検や修理、太陽光パネルの清掃、地面に設置している場合は周囲の草刈りや日照を遮る障害物の除去などが含まれます。
自身で行えるものもありますが、定期点検や部品交換、保証期間外の修理などは専門家に依頼する必要があり、費用が発生することがあります。

定期点検の頻度については、日本電機工業会・太陽光発電協会が共同で作成した「太陽光発電システム保守点検ガイドライン(2019年12月17日改訂版)」では規定されておらず、システムの種類などさまざまな要因から検討されるべきとされています。ただ、同資料には参考例として1年目点検、5年目点検、9年目以降は4年に1回の点検と記載されており、これがひとつの目安といえるでしょう。

1回の定期点検にかかる一般的な費用は、2022年のデータで約3.5万円とされています。点検では製品の不具合や運転状態の確認のほか、電圧測定なども行われます。点検の結果、修理や部品交換を行うことになると、別途費用が発生します。

参考：経済産業省 調達価格等算定委員会「令和５年度以降の調達価格等に関する意見」
参考：日本電機工業会・太陽光発電協会「太陽光発電システム保守点検ガイドライン(2019年12月17日改訂版)」

一度設置された太陽光発電システムは基本的に長期間そのまま使用されるため、撤去の必要性はほとんどありません。撤去を行うことになるのは、住宅リフォームやパネルの老朽化など特別な事情があるときのみと考えてよいでしょう。

撤去が必要になった場合は、太陽光パネルを適切に処理することが法律によって定められています。そのため、まずは専門の業者に相談してください。

参考：廃棄物の処理及び清掃に関する法律
参考：環境省「太陽光発電設備のリサイクル等の推進に向けたガイドライン(第二版)」

太陽光発電システムには設置費用やランニングコストがかかりますが、設置時に国や自治体の補助金・助成金制度をうまく活用することで、トータルコストを抑えることが可能です。

例えば東京都の取り組み、クール・ネット東京では「令和6年度 家庭における太陽光発電導入促進事業 災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業」として、太陽光発電システムの設置に対する助成を行っています。

助成額は、太陽光発電システムの導入対象が「新築住宅」か「既存住宅」か、そして導入するシステムの「発電容量」によって決まります。新築住宅の場合は発電容量1kWあたり10万～12万円、既存住宅の場合は発電容量1kWあたり12万～15万円の助成額を受け取ることができます。

補助金や助成金制度は対象要件や予算枠、期間などが設けられているため、太陽光発電システムの設置を決めたら早めに情報を確認することが大切です。

太陽光発電に関する東京都の補助金については、東京ガスのホームページでも詳しくご案内しています。

また、下記記事では、補助金の種類なども解説しています。詳しく知りたい方は、ぜひ参考ください。

参考：クール・ネット東京「令和6年度 家庭における太陽光発電導入促進事業 災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業」
参考：クール・ネット東京「住宅用太陽光発電初期費用ゼロ促進の増強事業」
参考：経済産業省 資源エネルギー庁「買取価格・期間等｜FIT・FIP制度」
参考：経済産業省 資源エネルギー庁「ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)に関する 情報公開について」

クール・ネット東京の別事業「住宅用太陽光発電初期費用ゼロ促進の増強事業」では、初期費用ゼロ円モデルを利用した太陽光発電システムの設置に対して助成を行っています。

この事業は、住宅所有者が都から直接助成金を受け取れるものではありません。助成金は、採択されている事業者の各プランによって利用料割引やキャッシュバックといった形で還元される仕組みになっています。

なお同事業については、東京ガスの「IGNITUREソーラー」「IGNITUREソーラー(フラットプラン)」がプランとして登録されています。いずれも初期費用を抑えて太陽光発電システムを設置でき、サービス加入者の補助金申請の手間がかからないという点も大きな魅力です。

プラン契約期間中は電力会社への売電収入が得られないという注意点はあるものの、太陽光発電ならではの「非常時用の電源として利用できる」「電力会社から買う電力を減らせる」といったメリットは変わりません。設置費用が気になる方は、ぜひチェックしてみてください。

太陽光発電の売電収入とは、発電したけれど自宅内では使用しなかった余剰電力を電力会社に売ることで得られる金額をさします。売電価格については、国の固定価格買取制度(FIT制度)では設置後10年間の売電価格が固定されます。1kWhあたりの売電価格は、2024年に設置した場合は16円、25年度に設置した場合は15円です(10kW未満のシステムの売電価格)。

FIT制度については下記記事でも解説しています。詳しく知りたい方はご参考ください。

参考：経済産業省「買取価格・期間等(2024年度以降)」

売電収入を得ることで、そのぶん結果的に電気代を節約することにつながります。売電収入は以下の計算式で試算することができます。

太陽光発電の売電収入(円)=年間売電量(kWh)× 売電価格(円/kWh)

例えば、太陽光発電で生成された電力のうち余剰なために売電されている割合(余剰売電⽐率)は、2023年1月〜8月の平均で「70.0%」とのデータがあります。

年間売電量については、発電容量5kWで年間約5,000kWhの発電量と仮定すると、平均的な余剰売電率(70.0%)だった場合の年間売電量は約3,500kWhになると計算できます。

上記の年間売電量と2024年設置の売電価格16円を掛け合わせると、年間の売電収入は約5万6,000円、10年で約56万円となります。

参考：経済産業省 調達価格等算定委員会「令和６年度以降の調達価格等に関する意見」

売電収入だけでなく、自家消費による節約効果もあります。

太陽光発電システム単体では日中に発電した電力をためておくことができませんが、日中に使用する家電製品の電力を、電力会社から購入しなくて済むため電気代の節約効果があります。

蓄電池を併用すれば、日中に発電した電力をためておき、発電ができない悪天候時や夜間は蓄電池の電力を使用することで、電力会社から購入する電気をさらに抑制することができます(自家消費率を高めることにつながります)。

一般的には、FIT期間中は自家消費しきれない余剰電力は売電を行って収入を得たほうがおトクになりやすく、売電価格が大幅に下がってしまうFIT期間終了後は余剰電力を自家消費に充てるほうがおトクになりやすい傾向があります。

東京ガスでは、FIT期間終了後のお客さま向けに、最大23円/kWhで買い取るプランを用意しています。太陽光発電の導入からFIT期間終了後まで、安心しておまかせください。

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太陽光発電の設置費用は決して安価ではありません。また設置後もメンテナンス費用などが生じます。しかし、補助金制度などを上手く活用し売電収入も考慮すれば、設置費用を回収できる可能性が高まります。そのため、設置前にしっかりとコストを見積もり、長期的な計画を立てることが大切です。

東京ガスでは太陽光発電システムの補助金申請のサポートをはじめ、ご自宅の屋根や電気の使用状況にもとづく事前シミュレーションを承っています。長期的な見通しを立てたうえで安心して太陽光発電システムを導入したい方は、まずはお気軽に無料訪問相談をご利用ください。