【2024年】家庭用太陽光発電のメリット・デメリットとは? 対策法も解説

太陽光発電の発電力や経済効果などに懐疑的だったり、不安があるという方も少なくありません。設置した後に「こんなはずじゃなかった」と後悔しないために、知っておきたい太陽光発電のデメリットについて解説します。

太陽光発電システムの導入を検討するにあたって、大きなハードルでもあり、デメリットともいえるのが初期費用が高い点です。

結論からいうと、一般家庭の平均年間電力消費量約4,716kWhを太陽光発電を利用した電力でまかなおうとすると、設備導入に必要な初期費用はざっと試算しただけで約100万〜150万円となります。

かなり幅がありますが、使用する機器や依頼する業者によって設置に関わる費用に差があるためです。また、設置する場所によっても用いる機器や工事費が異なります。
費用面を順に説明していくと、まず太陽光パネル(太陽電池モジュール)が必要です。これは、屋根の上など太陽光を受けやすい場所に設置されているパネルのことです。
設置環境の日照時間などにもよりますが、1kWの太陽光パネルの年間発電量は1,000kWhと想定されるので、一般家庭で1年間に必要な約4,000kWhをまかなうためには、4～5kWの発電容量をもつ太陽光パネルの設置が望ましいでしょう。5kWの太陽光パネルを設置した場合の費用は1kWあたり20万〜30万円が相場です。

その他にも、太陽光発電システムを稼働させるためには多くの機器が必要です。例えば、太陽光パネルを設置するための架台、太陽光パネルで発電した電気(直流)を家庭で使用できる電気(交流)に変換するパワーコンディショナ、太陽光パネルからの配線をまとめてパワーコンディショナへ送る接続箱、発電量などをチェックできるモニターや、各機器をつなぐ各種ケーブルなどがあげられます。

これらを合算した金額が100万〜150万円程度ということになります。

また、太陽光発電は日照時間によって発電量が変わるため、多く発電できたときに余った電力を蓄え、発電量が乏しい時間や災害などの非常時に使用できる蓄電池も一緒に用いるスタイルがおすすめです。蓄電池を設備に含めると、価格は蓄電池の容量にもよりますが、さらに150万〜250万円程度必要になります。

長期のスパンで考えるのであれば、こういった費用の回収も期待できますが、初期費用としてはかなり大きな金額といえるでしょう。

注 ) 一般社団法人太陽光発電協会 表示ガイドライン(2023 年度) を参考に記載しています

太陽光発電のエネルギー源は太陽からの光エネルギーです。そのため天候が悪ければ発電量は落ち、夜間など太陽エネルギーが得られない時間は発電することができません。
これらの理由から、太陽光発電では得られる電気量はどうしても不安定になることもデメリットといえます。

日照時間が長い夏場は発電量が多いと思われがちですが、太陽光パネルは熱がこもると発電ロスが起きてしまうため、必ずしも夏場に発電量が多くなるとはいえません。
冬場はそもそも日照時間が短いことや、地域によっては積雪で太陽光パネルが覆われて発電できないこともあるので、基本的には発電量が落ちます。雨天が多い梅雨の時期も発電量は少なくなります。
気温や日照時間の点では、春が発電量の多いシーズンといえるでしょう。

日照時間が少ない立地や建物の構造によっては、太陽光発電システムを設置しても効果的に発電できません。このような環境の場合、設置には不向きといえるでしょう。

一般的にはパネルを南向きに設置できる場所がもっとも日照時間を確保できるとされています。また、東西方向も環境によっては発電効率が良い場合もありますが、北向きは太陽光パネルへの日照量や時間を考慮すると発電効率が芳しくないので、北向きにしか設置できない場合は設置にあたって検討を要します。

その他、住宅の築年数などによっては太陽光パネルや架台の重さに耐えられないと判断され、設置できない可能性もあります。
太陽光パネルは1枚が約10〜15kgといわれ、発電容量5kWには太陽光パネル20枚程度かそれ以上が必要なので、架台を含めると約400kg以上となることも珍しくありません。築年数の古い住宅の場合、太陽光パネルの設置を考慮した耐荷重の屋根ではない場合もあります。

また、太陽光パネルの重さは複数の支点に分散されますが、数十年屋根に載せ続けるとなると、屋根への負担がかかることは否めません。
耐荷重的に設置が可能か、設置後も耐震性などへの影響はないか、専門業者の調査が必要です。

太陽光パネルに使用されている半導体は、半永久的に稼働し続けます。また、太陽光パネル自体も可動部が少ないため比較的寿命が長い機器だといえるでしょう。
しかし、屋外に設置するという特性上、雨風などによるダメージは避けられず、架台やケーブルなどの経年劣化のほか、パネル自体の多少の劣化やトラブルなどが起こる可能性があります。

また自然災害によって、太陽光パネルが汚れたり破損したりして、発電量が下がってしまうケースもあります。破損の有無くらいは自分で確認できると思われるかもしれませんが、屋根の上にある機器を確認するのは非常に危険な作業です。さらに電気系統の確認や点検は、有資格者でなければ行えません。

以上のことから、太陽光発電システムは数年に一度、定期的な点検とメンテナンスを行う必要があります。このような維持管理費がかかるのもデメリットのひとつといえるかもしれません。

太陽光パネルの設置によって思わぬご近所トラブルが発生してしまうことがあります。太陽光パネルに反射した光が別の住宅の窓に当たることから「反射光トラブル」といわれるもので、太陽光パネルを北面に設置している住宅と、その北側に位置した住宅の間で問題になる場合があります。

そもそも太陽光パネルを北向きに設置するのは発電効率の観点から避けられる傾向がありますが、それでも北側に太陽光パネルを設置しようと考える場合は、反射光トラブルを含むリスクをよく検討することが重要になってきます。

太陽光発電システムでは、太陽光パネルの設置場所だけでなく、その他の機器の設置場所についても確保する必要があります。

そのひとつが、パワーコンディショナです。パワーコンディショナは容量にもよりますが、おおむね小型のエアコンほどのサイズ感で、設置する際には上下左右に空間を空けなければなりません。また、高湿度や直射日光、衝撃を避け、換気や風通しの良い場所に設置する必要があります。

さらに、多くの場合、分電盤と近い場所に置くことが推奨されていることも考慮しましょう。理由は距離が遠いと長いケーブルが必要となり、せっかく発電した電気をロスすることにつながるからです。

屋内にパワーコンディショナの設置場所を確保するのが難しかったり、動作音やモーター音が気になる場合は、屋外設置型のパワーコンディショナを検討するのも良いでしょう。

太陽光発電の売電価格は、固定買取期間の適用で10年間は変動しないものの、それを過ぎると低下する可能性があります。

例えば、2013年に太陽光発電を設置した人の売電価格は、38円/​​kWh​​で10年間固定されていました。しかし、固定買取期間が終わった2024年の売電価格は16円/​​​​kWhとなっており、大幅にダウンしています。

過去10年間の変動を見ても、売電価格は値下がり傾向です。太陽光発電の導入で一定の収入を見込んでいる人には、毎年度ごとの値下がりへの注意はデメリットといえるでしょう。

ここまでに紹介した太陽光発電のデメリットは、対策方法を事前に押さえることで、対策可能です。以下では、太陽光発電のデメリットを解決する5つの方法を紹介します。

太陽光発電の導入を検討する際には、お住いの地方自治体が行なっている補助金制度をチェックしてみましょう。

例えば、東京都では「​​​​災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業​​」を行なっています。現在東京都内在住で、既存住宅に太陽光発電を導入する場合、事前に申請して受理されると、4.5kwの太陽光発電システムの設置で、最大54万円の補助金を受けられます。

注) 2024年11月時点の情報です

また、福岡市では補助金制度は、「住宅用エネルギーシステム導入支援事業」を実施しています。現在福岡市在住で、既存・新築を問わず戸建て住宅に太陽光発電システムを導入する場合、事前に申請して受理されれば、上限10万円の補助金を受けることが可能です。

注) 2024年11月時点の情報です。

注1) 補助金の正式名称は東京都の「災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業」です。補助金の交付には要件があり、交付されない場合があります。また、補助金の予算額には上限があります。補助金が上限額に近づいた場合もしくは上限額に達した場合、補助金の受付を停止する場合があります。詳しくは、「クールネット東京」サイト内の「令和6年度 家庭における太陽光発電導入促進事業 災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業」および「令和6年度 家庭における蓄電池導入促進事業 災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業」ページをご参照ください。
注2) 補助金の試算条件：太陽光発電のシステム容量4.5kW、蓄電池容量9.9kWh、蓄電池の補助対象経費が200万円の場合。
注3) 各エリアの補助金の詳細に関しては地方自治体のホームページをご覧ください。また、補助金の申請者はお客さまご自身となります。

ただし、地方自治体の補助金制度は、自治体ごとに金額や申請受付期間、申請するための条件が異なります。また、受付期間内であっても、補助金申請が予算の上限に達していた場合や、市区町村の税金を滞納している人も、申請できない可能性があります。

大切なのは、事前にしっかり情報を集めておき、補助金の詳細を把握しておくことです。自治体のホームページを確認したり、直接問い合わせたりなどして、必要な情報を集めておきましょう。

初期費用の高さがデメリットだと感じる人は、太陽光発電システムのリース契約やPPAといった、初期費用0円のモデルも検討してみましょう。

リース契約では、初期費用がかからない代わりに、リース事業者が設備を所有します。ユーザーは毎月固定のリース料金を支払います。

PPAも、初期費用0円で太陽光発電システムを導入できる仕組みです。ただし、設備の所有権はPPA事業者が持ち、電気の管理も事業者が行います。そのためユーザーは後述の「売電」をすることができません。

初期費用0円モデルの導入は、契約内容や設置場所・法的に問題がないかも確認し、納得したうえで契約しましょう。

太陽光発電は現在、さまざまな業者が提供しており、なかには悪質な業者も存在します。導入を検討する際には、複数の業者を比較し、より信頼できる業者を見極めることが重要です。

太陽光発電システムを導入した場合、関係は設置工事から使用中のメンテナンス、問題が起こったときのアフターサービスまで、長きに渡ります。以下のポイントをチェックし、より信頼できる業者を見極めましょう。

• 過去の導入実績や評判
• 導入までにかかる費用
• 技術力
• アフターサービスの充実度
• 会社のホームページに怪しい点はないか
• 行政指導の対象になっていないか
• 電気工事士等の必要資格の有無
• メーカー認定の有無など

太陽光発電と同時に蓄電池を導入することで、節電や停電への効果的な対策になります。また、前述した初期費用0円モデルでは、蓄電池の導入費用も軽減することが可能です。

家庭で利用する場合、日中は太陽光発電で作った電気を作った電気を使いつつ、余った電気は蓄電池に貯めておくことができます。これにより、日照のない夜間にも自宅で発電した電気を使えるため、電気代の節約が可能です。この方法であれば、災害により停電した際にも普段どおりに電気を使うことが可能です。

企業の場合も、蓄電池を導入することで、災害やテロなどで停電が起きた際も事業を継続できる可能性が高まるため、効果的なBCP対策になるでしょう。

太陽光発電で売電による収益を上げたい人や、電気代の節約を目的に導入を検討している人は、天候による発電量の変動も想定しておきましょう。太陽光発電は、日照時間で発電量が左右されるため、季節や地域によっては思ったような効果を得られない可能性があります。

例えば、関東と九州で日照時間を比較した場合、九州の日照時間の方が長く、発電量も多い傾向です。また、天候不良の年の日照時間は短く、豪雪地帯だと冬の間の発電量が激減することもあります。あらかじめ天候や地域による発電量の変動を想定しておけば、電気使用量や売電の収益の目安もつけやすくなるでしょう。

信頼できる業者へ見積もりをお願いしシミュレーションしてもらうと、より正確に変動状況を把握できます。天候や地域によって発電量は変動するものと理解しておき、導入後は状況に合わせて電気使用量をコントロールするなど、対策を立てた使用がおすすめです。

太陽光発電のデメリットと、その対策を確認したところで、メリットについても改めて確認していきましょう。

太陽光発電システムを導入する大きなメリットであり、導入する動機としても多いのが電気代の節約になるという点です。

これまで電力会社から購入していた電気を自宅で生み出せるため、電気代が減らせるのです。
太陽光発電を併用することで電力会社から購入する電力量が減れば、電気代の節約につながります。さらに蓄電池を導入することで家庭で使用する電力の大半を自宅の太陽光発電システムで発電した電気でまかなうことができれば、月々の電気代を大幅に減らすことが可能となります。

自宅に太陽光発電システムを導入すると、発電した電気が余った場合、それを電力会社に売ることが可能です。これを“売電”といいます。
例えば、日照時間が長い日中に発電したけれど使用しなかった電気がある場合、それを売電することによって収入を得ることができます。

ただし、近年はFIT(固定買取価格制度)の期間中の買取価格が下がってきていることもあり、売電収入を得ることは主目的ではなく、プラスアルファの利点として考えましょう。
また、初期費用なしで設置できるPPAモデルなどのサービスを利用して太陽光発電を導入する場合は、契約期間中に売電することはできない場合もあるので注意が必要です。

いつ起きるか分からない自然災害は人ごとではなく、停電のリスクは常にあると考えるべきでしょう。しかし、太陽光発電システムを導入していれば、停電時が日中で晴れていて発電していれば、自立運転モードに切り替えることで電力を自宅内で使用することができます。
蓄電池を併用していれば、太陽光発電が発電していなくても、ためた電気を供給させることも可能です。

停電中でも電気が利用できれば、携帯電話の充電切れを防げることから情報収集がしやすかったり、電気ポットでお湯をわかせることで温かい飲み物や赤ちゃん用のミルクを作ったりすることもできます。

2018〜2020年に起こった5つの台風被害による停電で、99％復旧に至るのに要した日数は2日〜12日でした。注) また、大地震が起こった場合も電力供給が途絶えたり不安定になることがあります。不安が募る停電時にも電気が使えるという安心感が太陽光発電の大きなメリットだと考える方はこれからも増えていくと思われます。

注) 経済産業省「台風15号・19号に伴う停電復旧プロセス等に係る個別論点について」

近年、電気代が高騰している理由は、電気代の内訳から理解することができます。
基本的に、電気料金は「基本料金」「電力量料金」「再生可能エネルギー発電促進賦課金(以下、再エネ賦課金)」で構成されています。

電力量料金には石炭や天然ガスを調達するための燃料費調整単価が含まれており、世界情勢の影響を受けやすくなっています。
再エネ賦課金は再生可能エネルギーを電力会社が買い取る費用の一部を電力利用者が負担しているものですが、再生可能エネルギーの普及率の上昇に伴って金額が上がっています。
そしてこれらの単価を消費者がコントロールすることはできません。

しかし、太陽光発電を利用することで電力会社から電力を購入する割合を減らせば、高騰し続ける電気代の家計への影響を減らすことが期待できます。

太陽光はクリーンエネルギーとして世界規模で注目されています。
エネルギー源が無限であることはもちろん、大気汚染がほとんどなく、太陽光発電システム自体も長寿命なうえに解体する際も廃棄せずにリサイクルできる材料が多いことが理由です。

そのため、太陽光発電の普及を後押しすべく、補助金制度を設ける地方自治体が増えてきています。例えば、東京都では新築住宅に太陽光発電システムの設置を義務化することが決まっており、それに伴って支援策も広げているところです。

太陽光発電システムの導入を考えるときには、まず現在お住まいの地域で利用できる制度があるのか、ある場合は利用条件や金額の上限などはどうなっているのか、制度がまだない場合は検討が始まっているのかなどをリサーチしましょう。

太陽光パネルは、よく日が当たる屋根に取り付けられていることが多く、それにより遮熱効果が期待できます。
室内の温度は屋根から伝わってくる熱の影響を受けますが、太陽光パネルが設置されていると直射日光を反射することで遮熱できるのです。一方で冬はエアコンなどで暖めた空気の保温ができたりします。

このように太陽光パネルを設置することで、冷暖房効率が良くなることもメリットといえるでしょう。

太陽光発電はCO2排出量が少なく、環境にやさしいエネルギーです。東京で4kWの太陽光発電システムを設置した場合、年間で2.4トンものCO2削減に貢献できます。

地球温暖化が深刻化する昨今、家庭でできる環境問題への取り組みとしても、太陽光発電の導入は大きな役割を果たすといえるでしょう。

注1) 太陽光発電の試算条件：太陽光発電設備容量4kW、太陽光発電1kWあたりの発電量1000kWh/年としたときの東京ガス試算。CO2排出係数については、「地球温暖化対策計画」（2021年10月改定）に記載の2030年の火力平均係数0.60kg-CO2/kWhを用いた。
注2) 林野庁ホームページ「よくある質問：林野庁 (https://maff.go.jp/)」より、36～40年生のスギの木が1年間平均で1本当たり約8.8CO2キロの二酸化炭素を吸収するとして試算。

太陽光発電のエネルギー源は太陽光なので、エネルギー源が枯渇する心配がありません。

設備自体の消耗や劣化はあるものの、定期的なメンテナンスを行えば長く使うことが可能です。災害による破損や、火事での焼失、故意の破壊などがない限りは発電が可能です。

石油や石炭といった化石燃料による発電は、資源に限りがあり枯渇する可能性があるため、永久的なエネルギー源にはなりません。資源を大切にし未来へ希望を残す意味でも、太陽光発電を導入するメリットは大きいといえるでしょう。

1. 太陽光発電で電気代を削減したい方
2. 災害時の停電リスクに備えたい方
3. 地球環境への貢献や脱炭素に興味がある方

太陽光発電があれば、昼間の電気代を削減することができます 。 注1)
また、使いきれずに余った電気は売電し、収入を得ることができます。 注2)

注1) お客さまの電気のご使用状況により、電気代削減額が変動します。機器代、工事代は別途かかります。
注2) お客さまの電気のご使用状況および固定価格買取制度の買取価格により、売電金額は変動します。

太陽光発電を導入すると、万が一の停電時も、太陽光で発電した電気が使えます。注)
晴天の昼間であれば、専用コンセントから最大1,500Wまで使用できます。

太陽光発電に加え、蓄電池を導入することで夜間に停電した際も昼間に発電した電気を使うことができます。注)

太陽光発電のみ
昼間停電した場合、太陽光発電が発電していれば電気を使うことができる

太陽光発電＋蓄電池
夜間停電した場合でも、昼間発電した電気を蓄電池に貯めて使うことができる

注) 使用できる機器は太陽光発電の発電状況や、太陽光発電・蓄電池の機種・配線・設置状況によります。

太陽光発電を導入すると、家庭から排出されるCO2の量を大幅に削減することができます。太陽光発電を導入するだけで、脱炭素にも貢献できます。東京地区で4kWの太陽光発電システムを設置した場合、年2.4トン注1) のCO2を削減します。

注1) 太陽光発電の試算条件：太陽光発電設備容量4kW、太陽光発電1kWあたりの発電量1000kWh/年としたときの東京ガス試算。CO2排出係数については、「地球温暖化対策計画」（2021年10月改定）に記載の2030年の火力平均係数0.60kg-CO2/kWhを用いた。
注2) 林野庁ホームページ「よくある質問：林野庁 (maff.go.jp)」 より、36～40年生のスギの木が1年間平均で1本当たり約8.8CO2キロの二酸化炭素を吸収するとして試算。

サービス対応エリア
東京都内
注) 順次拡大予定です

ご提案商材
太陽光発電システム、蓄電池システム
注) ソーラーカーポート、EV充電設備には対応できません

設置可能な住宅の条件
建築着工年月日が2006年9月1日以降の戸建住宅

1. 納得、安心の導入サポート
2. 施工後もずっと安心
3. エネルギー企業ならではのサービス

初めて太陽光発電の導入を検討するにあたってはわからないことが多く、不安や心配も多いと思います。お客さまの不安や心配を取り除き、納得・安心して太陽光発電を導入いただけるよう、サポートいたします。

• 太陽光発電導入に関する情報をわかりやすく、丁寧に説明します。
• 事前、事後の情報提供、情報共有を徹底します。
• 不安や心配事は、担当者に遠慮なくお申し付けください。疑問や質問にもわかりやすく、丁寧にご回答いたします。

設置した太陽光発電に万が一不具合や故障があった場合は責任をもって東京ガスが対応いたします。また、メーカーによる長期保証制度注)もあり、万が一の故障時も、保証期間内であれば無償での交換対応が可能です。施工後も安心して太陽光発電をお使いいただけます。

注) 保証期間は10〜15年、保証期間や内容はメーカーによって異なります。故意による故障など、交換対応範囲外となる場合がございます。火災、風水害、地震、落雷、台風、噴火、津波などの天災地変に起因する損害、飛来物や盗難による損害などは保証対象外です。

東京ガスでは太陽光発電を設置するだけでなくエネルギー関連の様々なサービスを提供しています。固定価格買取制度(FIT)終了後の太陽光電力買取サービスや蓄電池を活用した「機器制御型デマンドレスポンス」注)等、太陽光発電周辺のサービスを提供しており、今後もサービスを拡充予定です。

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注) 夏の節電キャンペーン 2023内のオプションサービスとして、期間限定で実施。2023年6月21日に参加受付は終了しています。

1. 見積もり依頼
2. ご訪問(見積もり/ご提案)
3. お申し込み
4. 現地調査
5. ご契約
6. 設置工事
7. 利用開始

東京ガスWebページの受付フォームから無料見積もりをご依頼ください。事前にお住いの家の図面(平面図、立面図、矩計図)をご送付いただきます。

営業担当者がお客さま宅に訪問します。いただいた図面情報を元に作成した見積書を持参し、太陽光発電をご提案いたします。不明点等ございましたら遠慮なく営業担当者にお申し付けください。
なお、営業担当者は東京ガスが委託する提携工事店になります。
提携工事店：株式会社スマートリンク

営業担当者からの提案にご納得いただき、設置をご希望される場合は契約申込書を記入いただき、ご提出いただきます。

工事担当者がお客さま宅に伺い、お客さま立会いのもと屋根や宅内、周辺環境を確認し、太陽光発電の設置可否を判断いたします。屋根の材質や寸法によっては見積書の内容が変更される場合があります。

現地調査の結果、太陽光発電が設置可能であれば契約締結(電子契約)を行います。現地調査の結果、見積書の内容に変更が生じた場合は変更内容をご案内いたします。

足場設置工事、設備設置工事、足場解体工事を行います。

太陽光発電システムを送電線につなぎ、利用開始します。

太陽光発電システムのメリットやデメリットをご紹介しました。重要なことは、メリットやデメリットから一歩進んで太陽光発電システムの仕組みまでしっかり理解した上で導入を検討することだといえます。
自宅で使う電力を安心・安全・お得に利用できる方法のひとつとして、太陽光発電を検討してみてはいかがでしょうか。