電気の開通手続きは引越しの何日前にするの? 手続きの流れや手順と注意点を解説

引越しの際には、旧居の電気を停止する手続きと、引越し先の電気の開通手続きが必要です。2つの手続きの一連の手順は以下のとおりです。

1. 引越しが決まったら、旧居の停止手続きを行う
2. 引越し先の電気使用手続きを行う
   
   従来のブレーカー型の場合
3. 旧居退去時は、ブレーカーを落とす
4. 入居後、自分で新居のブレーカーをあげ、電気が使用できるか確認する
   

   スマートメーター注）の場合
   上記の「3」「4」は不要です。事前に契約ができていれば、旧居を退去するときにブレーカーを落としたり、新居に入居したときにスイッチを入れたりする必要はありません。
   注）スマートメーターとは、一般的に電力使用量を自動で計測し、電力会社にデータを送信するデジタル電力計のことです。
   
   

旧居の電気は、遅くても引越しの3営業日前までに停止手続きを済ませましょう。引越しシーズンの3月、4月、9月は特に混みあうため、1週間前を目安に済ませると安心です。手続きを滞ると、新居と旧居で二重に電気料金を支払う期間が発生してしまいます。

旧居の電気を停止する際には、契約している電力会社にWebや電話で連絡し、引越しするために使用停止したい旨を伝えましょう。

手続きの際は、旧居の住所や契約者の氏名、お客さま番号や使用停止日、新居の住所や支払い方法などの情報を聞かれるので、準備をしておきましょう。

また、引越し当日は、旧居を出るときにブレーカーを落としておきましょう。基本的に立ち会いは不要です。事情があり立ち会いが必要な場合は、契約している電力会社に事前に連絡しましょう。

引越しにおける電気の手続きは、旧居の電気の使用停止と引越し先の電気の開通の、両方を行う必要があります。当記事では、電気の使用停止から開始までの手続きの方法をわかりやすく解説します。手続き時の注意点、電力会社の選び方、おすすめの電気料金メニューなども紹介するので、ぜひ引越しのときの参考にしてください。

前述のとおり、電力会社に解約する旨を伝える際には、旧居の住所や契約者の氏名、お客さま番号や使用停止日、引越し先の住所や支払い方法を伝える必要があります。スムーズに解約を進められるよう、これらの情報は事前に手元に用意しておきましょう。

お客さま番号がわからない場合は、電気使用量のお知らせ(検針票)や契約中の電力会社のマイページ、契約中の電力会社へ問い合わせると確認できます。また、契約者氏名は物件に住んでいる人ではなく、電気の契約者の氏名である点に注意してください。

また、電力会社が契約最終月の請求書をするために、引越し先の住所も伝える必要がある場合があります。引越し先の住所が決まってから解約手続きを行いましょう。

電気の開通手続きは、引越しの1週間前には済ませたいところです。手続きが遅れると、引越し時に電気が使えない場合があります。特に、引越し先がスマートメーター注)の場合は、電力会社と事前に契約をしておかないと電気が使えません。

注) スマートメーターとは、一般的に電力使用量を自動で計測し、電力会社にデータを送信するデジタル電力計のことです。

電気の開通手続きも、電話やWebで行えます。

しかし電力会社によっては、日曜日や祝日に電話の受付を停止していたり、これらの日を開通日に指定できなかったりする可能性があります。

東京ガスでは、お客さまのご希望日での開通が可能です。ただし、新築や同じ住所で複数の電気メーターがあるなど、お客さまの電気メーターを特定できない場合は、希望日までに手続きが進められないことがあります。

開通手続きには、契約者の氏名が必要です。契約者氏名は、電力会社と契約する人の名前であるため、必ずしも住んでいる人と同じではありません。また、引越し先に複数人で住む場合は、契約者を決めておく必要があります。

引越し先である新居の住所も必要です。また、電気を使い始める使用開始希望日も決めておきましょう。引越し先に入居する当日に設定することが一般的です。

新しい契約先での電気料金の支払い方法も決めます。電力会社によって選択肢が異なりますが、クレジットカードや口座振替、払込用紙などから選べるのが一般的です。

さらに、開通の手続きには、電力会社と料金メニューの選定が必要です。電力会社の中には、さまざまな電気料金メニューがあります。電気を使用する時間帯や使用量を考慮し、お得に利用できる料金メニューを選定しましょう。

引越しの際、新居の場所が、旧居で契約していた電力会社のサービスエリア内であれば、引き続き同じ電力会社と契約することが可能です。しかし、電力会社によっては電気料金が割安になったり、独自のポイントや特典を得られたりするため、引越しを機に電力会社を見直すことも一案です。

引越しに伴う電気の手続きでは、次のようなことに注意しましょう。

スマートメーター注)とは、通信機能がついたメーターのことです。契約したい電力会社に使用申し込みを行うときに、新居にスマートメーターがあるかを確認しておきましょう。

また、引越し日当日から電気が使えるか、スマートメーターがない場合はスマートメーターへの切り替えが必要なのか、なども確認すると良いでしょう。
注) スマートメーターとは、一般的に電力使用量を自動で計測し、電力会社にデータを送信するデジタル電力計のことです。

東日本と西日本では周波数が異なります。また、電化製品の中には、決まった周波数にしか対応していないものもあります。そのため周波数が異なる地域に引越す場合は、今まで使っていた電化製品が新居では使えなくなる可能性もあります。

一般的に周波数は、富士川（静岡県）と糸魚川（新潟県）を境に東側は50Hz、西側が60Hzと言われています。東日本と西日本をまたぐ引越しを行う場合は、電力会社に周波数が異なるのか確認しておくと安心でしょう。

ただし、境界付近には「50Hz」と「60Hz」の混在地区もあります。引越し先が、東西の境界近くなどでその地域の周波数がわからない場合は、引越し先の電力会社へ確認しましょう。

新居がマンションやアパートの場合は、自由に電力会社を選べないことがあります。例えば、マンションやアパート1棟ごとに高圧一括受電契約注)をしている場合は自分で電力会社を選ぶことができません。

マンションやアパートで使用する電気のすべてを同じ電力会社でまかなうと、電気料金が安くなり、高圧電力が安定的に供給できるようになるため、高圧一括受電契約をしているマンションやアパートもあります。

引越し先が高圧一括受電契約をしているのかどうか、管理会社などにあらかじめ確認すると良いでしょう。

注) マンションや集合住宅全体の各戸が個別に電力会社と契約するのではなく、マンションや集合住宅全体として単一の電力契約を結ぶもの

ここでは、引越しによる電気の開通手続きでよくある質問に回答していきます。

従来型の電力メーターの場合は、自分でブレーカーをあげれば即時利用できるため、引越し当日に開通手続きが可能です。その際には、Webや電話ですみやかに開通手続きを行うか、電気使用開始申込書を記入して投函しましょう。手続きを怠ると、電気が止められる可能性があります。

スマートメーターの場合は、事前にWebや電話で契約しておく必要があるため、当日開通は困難です。電力会社が操作しないと内部に搭載されたブレーカーが入れられないため、契約する電力会社に連絡しましょう。連絡から開通までは、少なくとも3営業日はかかってしまうことが一般的です。

通常の検針日以外のタイミングで月の途中に引越しをしたときの電気の使用料金は、旧居、引越し先ともに日割り計算となるのが一般的です。

電気料金は、基本的に月ごとではなく、検針日注)で区切って計算されます。そのため、旧居では最後の検針日から退去日まで、新居の分は入居日から次の検針日までの日割りで計算されることが多いです。

電気料金の詳細な計算方法は、電力会社や料金メニューによって異なります。詳細は、各電力会社へご確認ください。

注) 当社が実際に検針を行う日または検針を行ったものとされる日をいいます。

引越し先での電気の開通には、基本的に立ち会い不要です。自身でブレーカーのスイッチを入れることで、電気を使用できるようになります。

ただし、オートロックがついているマンションなど、立ち会わなければ手続きができない場所にある場合や、契約内容、電力供給の設備状況によっては、立ち会いが必要になるケースもあります。引越しする前に確認しておきましょう。

準備から引越し後まで、引越しでやることの流れがわからない方は、以下のリンクから確認してください。