給湯器が壊れたけどお金がないときはどうしたらいい？

給湯器が故障したら、まずは以下3点を確認しましょう。

1. リモコンのエラーコードの確認
2. メーカーの保証期間
3. 火災保険の補償範囲

いずれかに当てはまる場合、補償範囲で壊れた給湯器の修理が可能なため、まとまったお金がないときでも対処できるかもしれません。それぞれ詳しく解説します。

給湯器にトラブルが発生すると、リモコンにエラーコードが表示されます。
エラーコードによっては給湯器が故障しているのではなく、ガス供給や浴槽に問題が起こっている可能性もあります。

リモコンに表示されているエラーコードは多くの主要メーカーで共通しており、メーカーの公式ホームページや取扱説明書で確認できます。
トラブルの内容によっては個人で対処できる場合もあるため、エラーコードの番号とその分類を照らし合わせて原因を見極めましょう。

エラーコードが出ていない、もしくはエラーコードの結果で給湯器の故障だと判断できた場合は、保証書を確認しましょう。
メーカー保証期間内であれば、基本的に無償で修理してもらえます。

保証期間はメーカーや製品によって異なるものの、1〜3年程度となっているのが一般的です。
代表的なメーカーの保証期間を下表にまとめているため、ご参照ください。

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給湯器が保証期間内だった場合、メーカーのコンタクトセンターに電話・メールで問い合わせをすることで修理依頼ができます。

ただし、保証期間内の製品でも必ず無料で修理してもらえるというわけではありません。
使用者の過失で故障が起きた場合は有償になるケースもあるため、問い合わせの際に詳細を説明し、修理費について確認するようにしましょう。

メーカー保証期間外や保証対象外の故障とみなされた場合には、火災保険の補償範囲を調べてみましょう。
火災保険は建物や家財を補償する保険であり、火災以外の被害でも補償対象になる場合があります。

具体的には、下記の条件を満たしていれば火災保険でカバーできるかもしれません。

1. 落雷や風災など自然災害による損害
2. 補償の対象に建物が含まれている
3. 「電気的機械的事故特約」に加入している

なお火災保険における建物とは「自力で簡単には動かせないもの」、家財は「自力で動かせるもの」を指し、給湯器は前者の建物に該当します。
これらの条件に当てはまるときには、加入している火災保険会社に問い合わせてみてください。

給湯器の修理は資格を必要とする作業がほとんどであり、基本的に使用者自身での対応はできません。

したがって、メーカー保証や火災保険が適用されない場合には、業者に修理を依頼、もしくは新しいものに交換してもらう必要があります。

壊れた給湯器を修理しようにもお金がないときは、リースやローン、分割払いの利用も検討してみましょう。

その際、新品に交換すべきか修理で済ませて良いのか迷うかもしれません。

修理と交換で迷ったときには、下記を参考にしてみてください。

• 使い始めて10年未満の故障であれば修理
• 10年以上使用して故障した場合は交換

給湯器の寿命はおおよそ8〜10年といわれており、8年以上使っている場合は一度修理しても、また他の部分が壊れてしまう可能性があります。
修理の回数が重なるとそのぶん出費がかさむため、交換も視野に入れてみてください。

給湯器の利用年数がさほど長くなく修理で対応できる場合には、依頼する業者に分割払いやローン払いが可能かを相談してみましょう。
一般的には修理・交換費用を含め現金一括払いが主流となりますが、一部業者ではカード払いが可能な場合もあります。

カード払いの可否は業者の公式ホームページに記載されているケースが多いため、修理依頼の連絡をする前に分割払い・ローン払いができるか確認をしましょう。
ただし、使えるクレジットカードは業者によって異なるため、こちらもあわせてチェックしておくと安心です。

給湯器の利用年数が10年以上経っている場合は、上述の通り新品への交換も検討してみてください。
修理を何度も繰り返すより、新品に交換したほうが長期的な目で見ると安上がりになる可能性もあります。

費用を抑えつつ新品の給湯器を導入したいときには、リース契約もしくはローン・分割払いの選択肢が考えられるでしょう。

一度の出費を抑えながら給湯器を交換する場合、ローンや分割払いに対応している業者に依頼するのがおすすめです。
メーカーから直接給湯器を仕入れている業者であれば、ガス会社から購入するより安く済むことも多いため、業者選びは慎重に行いましょう。

東京ガスでは現在リースや分割払いでの給湯器交換は提供しておりません。

しかし、東京ガスの機器交換では、オンラインならではの価格安さで給湯器を提供しております。
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給湯器が壊れたときにまとまったお金がない場合、原因を探ったうえで修理すべきか新品に交換すべきかの判断をしましょう。
設置して間もない時期の故障であれば、メーカー保証や火災保険の対象となり無償で修理できるかもしれません。
修理ではなく自費での交換が必要なときには、ローン・分割払いも含めて業者を探してみると良いでしょう。