給湯器が壊れたときの対処法と交換費を抑える方法

給湯器が壊れたときの対処法は、賃貸物件か、持ち家かで異なります。適切な対処法を選ばないと、費用がかさんでしまうため、どのような場合に費用負担が発生するのか、あらかじめ確認しておきましょう。

賃貸物件の給湯器が壊れた場合は、大家か不動産管理会社に連絡しましょう。基本的には、連絡を受けた大家か不動産管理会社が修理業者に依頼し、修理・交換費用も負担してくれます。入居者が費用を負担する必要はありません。

しかし、もしも入居者が修理業者を手配してしまった場合、費用が入居者の自己負担となってしまう可能性があります。それ以外にも、以下のようなケースで入居者の費用負担が発生することがあります。

• 　入居者の使い方が適切でなかった場合
• 　入居者が故意に壊した場合
• 　給湯器の不具合を長期間放置した場合

持ち家の給湯器が壊れた場合は、基本的に自己負担で修理・交換を行います。

メーカー保証の期間を確認し、期間内であれば、メーカーによる修理・交換を受けましょう。

メーカー保証が切れている場合は、信頼できる業者を自分で探します。業者選びのポイントは、以下の3点です。

• 複数の業者に見積もりを依頼する
• 実績や評判を確認する
• 資格や許可の有無を確認する

保証が切れている場合でも、メーカー修理は有効な選択肢です。有償にはなりますが、修理サービスや交換工事を行っているメーカーであれば、安心して依頼できます。

複数の業者に見積もりを依頼し、費用を比較検討しながら、最適な選択肢を選びましょう。

給湯器の故障が疑われるときは、修理業者に連絡する前に、以下の5点を確認しましょう。

• 電源を確認する
• 元栓やガスメーターを確認する
• リモコンのエラーコードを確認する
• メーカーの保証期間内か確認する
• 火災保険が適用されるか確認する

給湯器の電源の確認方法には、以下の3つがあります。

• リモコンがオンになっているか確認
• コンセントがささっているか確認
• ブレーカーが落ちていないか確認

コンセントは外壁、本体下部、メーターボックスの中などにあるため、チェックしてみてください。

ガスが止まっている状態では、給湯器を使用できません。まずは元栓を確認し、閉まっている場合は開けたうえで、正常に動作するか再確認してください。

次にガスメーターの安全装置が作動していないか確認しましょう。安全装置は、震度5程度以上の揺れを感知した際に作動し、ガスを自動的に止めます。安全装置は人や物がぶつかった衝撃でも作動することがあります。安全装置によってガスが止まっている場合、復帰操作を行うことで給湯器も使えるようになります。

リモコンにエラーコードが表示されている場合は、内容を確認し、不具合の原因を明らかにしましょう。エラーコードの内容はメーカーの公式ホームページや取扱説明書から確認できます。

エラーコードの示す内容には、給湯器の故障だけではなく、ガス供給や浴槽に発生している問題も含まれます。トラブルの内容によっては個人で対処できる場合もあります。

対処したにもかかわらずエラーコードが消えないときは、給湯器を一度切って再度電源を入れてみましょう。それでも表示・異常が直らない場合は、修理・交換が必要です。

給湯器の故障だと判断できた場合は、保証書を確認しましょう。保証期間はメーカーや製品によって異なるものの、1〜3年程度となっているのが一般的です。代表的なメーカーの保証期間は下表のとおりです。

注) 一般財団法人ベターリビングが認定した優良住宅部品のこと。一般品より保証期間が長く設定されている

保証期間内の場合、メーカーに問い合わせをすることで修理依頼ができます。

ただし、保証期間内の製品でも、使用者の過失で故障が起きた場合は有償になる可能性があります。問い合わせの際に詳細を説明し、修理費について確認しましょう。

メーカー保証期間外の場合や、保証対象外の故障とみなされた場合には、加入している火災保険の補償範囲を調べてみましょう。火災保険は建物や家財を補償する保険であり、火災以外の被害でも補償対象になる場合があります。

具体的には、下記の条件を満たしていれば火災保険でカバーできるかもしれません。

1. 落雷や風災など自然災害による損害
2. 補償の対象に建物が含まれている
3. 「電気的・機械的事故特約」に加入している

これらの条件に当てはまるときには、加入している火災保険会社に問い合わせてみてください。

給湯器が壊れた状態のまま放置すると、周辺の部品・設備も交換が必要になり、修理費用が増える可能性もあるため、なるべく早く修理することが重要です。

ここでは、給湯器が壊れた際にお金がない場合の対処法について解説します。

給湯器の利用年数がさほど長くなく、修理で対応できる場合には、依頼する業者にローン・分割払いが可能かを相談してみましょう。一般的には修理・交換費用を含め現金一括払いが主流ですが、一部業者ではローン・分割払いが可能な場合もあります。

ローン・分割払い可否は業者の公式ホームページに記載されているケースが多いため、修理依頼の連絡をする前に確認しましょう。

給湯器の利用年数が10年以上たっている場合は、新品への交換も検討してみてください。修理を何度も繰り返すよりも、新品に交換した方が長期的には安上がりになる可能性もあります。

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給湯器の交換費用は、東京ガスで交換した場合、暖房機能の有無で費用が異なり、おおよそ20万円〜35万円程度が相場です。暖房機能がない場合は20万円程度、暖房機能付きの場合は35万円程度となることが多いです。また、設置状況や機能(フルオート、エコジョーズなど)、排気方式でも費用は変動します。

ここでは、交換費用を抑える方法として、次の3点を紹介します。

• 業者に早めに見てもらう
• 必ず相見積もりを取る
• 同じタイプの給湯器で交換する

給湯器に異常が生じたら、業者に早めに確認してもらいましょう。安価で修理できるような軽い故障であっても、放置すれば周辺の設備や部品に負担がかかり、状況の悪化を招きます。その結果、修理や交換に高い費用がかかってしまいます。

ただし、利用年数が10年を超えている給湯器は修理を繰り返して使うよりも、交換してしまった方がトータルコストを抑えられる可能性が高いです。

また、相談する業者の選び方も重要なポイントです。長期的な視点を持ち、安心して任せられる信頼性の高い業者を選びましょう。

給湯器の修理や交換にかかる費用は業者ごとに異なります。1社にしか見積もりを取らない場合、提示された金額が適正なのか判断できず、損をしてしまう可能性が高いです。相見積もりを取れば、適正価格を知ったうえで交換を依頼できます。また、他社の提示金額を知ることで、価格交渉の材料にすることもできるでしょう。

給湯器が使えなくなり、慌てている状況では、業者を即決してしまいがちですが、相見積もりを取り、比較検討したうえで依頼することが大切です。

提示金額が安すぎる業者は、見積書に記載されていない項目があったり、施工後にトラブルが発生したりするおそれがあるため、注意が必要です。給湯器本体の価格や出張費用、撤去費用、取り付け費用、廃棄処分費用など、各項目を詳細に確認し、納得したうえで工事を依頼しましょう。

給湯器の交換費用を抑えるには、交換前と同じタイプ・号数のものを選ぶのがおすすめです。タイプや号数をそろえれば、既存の配管や排気口をそのまま使えるため、工事費用を抑えられます。

種類を変える場合は、新しい給湯器に合わせた設備を導入する必要があるため、費用がかさみます。号数を上げたり下げたりする場合も、配管の交換が必要で、工事費用がかかります。